出典：NON LABELマガジン（2023.05.23）、エディター：キム・ジュリョン
記事タイトル：エコという言葉はやがて消えるでしょう：Lab M Zero
Lab M Zeroは「エコはもはや説明ではなく前提である」という信念のもと、素材・デザイン・環境を融合させて変化を起こすスタートアップです。空間デザインを専攻したシン・テホ代表は、英国留学中に出会った化学専攻の仲間と共に素材研究を深め、株式会社Lab M Zeroを設立しました。
同社は、環境配慮・リサイクル素材を優先的に発掘し、製品ライフサイクル全体の環境影響を考慮して開発する「素材中心デザイン」の方法論を貫いています。この哲学は、グラフェンやバイオベースのプラスチックといった新素材で作られたタンブラーや文具ブランド「Unroll Surface」として具体化され、さらに1つの素材を過去・現在・未来の視点で掘り下げる「Matter Magazine」へと拡張されています。製造過程では、従来にない工程を導入する必要があり、8ヶ月以上の試行錯誤を重ねましたが、同じ目標を共有できる協力会社を自ら探し出し、信頼関係を築いてきました。初の製品はWadizのクラウドファンディングを通じてローンチし、アーリーアダプターのフィードバックを反映。耐熱性・密閉性の改善など実用面の課題を迅速に解決し、安定期に入りました。Lab M.0のチームは「石油由来プラスチック0%」というスローガンを掲げ、メンバー全員がブランディングの担い手として柔軟に変化し続けています。素材への深い洞察を提供するMatter Magazineは、無印良品 Earthなどへの入店のきっかけとなり、ブランド価値の拡大に寄与しています。
最終的にLab M.0は、高機能・低炭素素材の量産化によって日用品を代替し、消費者が製品の始まりから終わりまでを理解できるブランドを目指しています。
〈シン・テホ Lab M.0代表インタビュー〉
動画タイトル：「『エコ』という言葉が消える日が来るでしょう」
2023.12.14｜Paper Program
シン・テホ代表が率いる株式会社Lab M.0は、「エコ」という修飾語が不要になる未来を目指しています。すべての企業が環境配慮を前提として経営すべきだという信念のもと、素材・デザイン・環境という3つの軸を融合させ、持続可能な製品を生み出しています。
大手企業でデザイナーとしてのキャリアを積んだ彼は、素材研究が最終的に環境問題に帰結することを悟り、自社研究所および開発・デザインチームを備えた企業を創業しました。
Lab M Zero は、高純度酸化グラフェンおよびバイオベース・リサイクルプラスチックを用いて、抗菌・抗ウイルスなどの高機能素材を開発し、射出成形などの従来の工程に応用することで、日常用品へとスピーディーに製品化しています。
また、素材にまつわるストーリーを広く伝えるために、マガジン「MATTER」を発刊し、体験型展示会を開催して、人々が実際に触れて感じる機会を提供しています。同社は「素材中心デザイン」のアプローチを採用し、素材の特性を最大限に引き出します。その一方で、市場性や生産性は後回しとし、十分な研究と検証の時間を確保しています。社内では特許取得や研究活動を奨励する革新的な文化を築き、共通のミッションを継続的に共有することで、安定したチーム運営を実現しています。
彼は今後、カーボンフットプリントの削減が製品評価の主要指標になると考えており、高度な素材を大量生産することで、バススリッパのように安全性や環境性が問われる日用品を、環境配慮型素材で置き換えることを目標としています。最終的にLab M Zeroは、独自開発の素材をスケールアップし、多様な製品やサービスを通じて、私たちの暮らしを持続可能な形へと再構築しようとしています。
Lab M Zero、TIPSスタートアップ商業化プログラムに最終選定
2023年1月2日｜ベンチャースクエア – カン・ジンヒ記者
株式会社Lab M Zeroは、中小ベンチャー企業部が主催する「TIPS（Tech Incubator Program for Startup）創業商業化プログラム」に最終選定され、協約を締結しました。
本プログラムは、既存のTIPS R&D課題を進行中の企業を対象に、追加の資金支援を行う連携事業であり、Lab M Zero は既存の5億ウォンに加え、最大1億ウォンの追加資金を確保することになりました。同社は、高純度・高品質な酸化グラフェンを大量生産する独自技術を基に、抗菌・抗ウイルスに特化した素材の開発を進めています。今後は、国内の中堅・大企業とのパートナーシップを通じて、需要に応じた製品を展開し、迅速に市場を拡大する計画です。シン・テホ代表は、今回の選定がグラフェン素材に関する生産技術と事業化の可能性を公的に認められた結果であると述べ、2022年に採択されたTIPS R&D課題および中堅企業共生イノベーション事業を含め、
今後2年間で合計10億ウォンの研究開発資金を確保したことから、2023年には技術高度化と事業拡大を加速させていくと明らかにしました。
Lab M.0、Intopsとともに「中堅企業共生イノベーション事業」に最終選定
2022年6月13日｜ベンチャースクエア – オ・ヒョジン記者
素材研究企業の株式会社Lab M Zeroと、製造に特化した中堅企業の株式会社Intopsが、韓国産業技術振興院（KIAT）が主催する「中堅企業共生イノベーション事業」に共同で選定され、協業を開始しました。
本プログラムは中堅企業と中小企業の技術協力を支援し、成果を共有することを目的とした政府主導のR&D事業です。両社は今後2年間で、国から総額8億ウォンの支援を受ける予定です。両社は、高品質のグラフェンを活用し、抗菌・抗ウイルス機能を持つ複合射出成形素材を共同開発し、それを大量生産できる工程の構築を目指します。Lab M Zero はすでに高純度酸化グラフェンの大量生産技術を通じて、優れた抗菌性と揮発性有機化合物（VOCs）除去効果を実証しており、この技術が今回の課題の出発点となりました。一方、Intopsはリサイクルプラスチックにグラフェンを融合させた環境配慮型射出成形法の研究を進めており、機能性と持続可能性の両立を図っています。この協業によって完成する新素材は、電子機器のケースなど、抗菌性能が求められる多様な分野へ急速に拡大していくと見込まれています。
Lab M Zero シン・テホ代表は、今回の選定が同社のグラフェン技術の差別化を証明する機会となったとし、Intopsとともに抗菌射出素材市場をリードしていく意志を表明しました。
また、Intopsは、サムスン電子やロレアルなどとのグローバルネットワークを活用し、市場シェアの拡大と海外供給網の拡充にも意欲を見せました。
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Lab M Zero、中小ベンチャー企業部の「TIPS（技術創業育成プログラム）」に最終選定
2022年8月24日｜ベンチャースクエア – オ・ヒョジン記者
株式会社Lab M Zero（代表：シン・テホ）は、中小ベンチャー企業部が主導する民間投資主導型技術創業育成プログラム「TIPS（Tech Incubator Program for Startup）」に最終選定され、協約を締結しました。
TIPSは、優秀なスタートアップを発掘し、研究開発資金を支援する公信力の高い登竜門として知られています。今回の選定により、Lab M Zeroは今後2年間で総額5億ウォン（約5000万円）の研究・技術開発資金を確保することになりました。同社はこの資金を、高純度酸化グラフェンの量産体制構築および抗菌・抗ウイルス応用素材の研究に重点的に投資する計画です。Lab M.0は以前から高品質な酸化グラフェンを生産しており、その技術力と産業全体への応用可能性が高く評価されてきました。また、国内の中堅企業との共同研究および協業を通じて、迅速な市場拡大の可能性も高く評価されました。シン・テホ代表は、「酸化グラフェンは半導体を超えて、強化複合素材などさまざまな分野で活用可能な核心的な原材料だ」と強調し、TIPS支援を基盤に、世界の需要企業に高品質の酸化グラフェンを供給し、抗菌・抗ウイルス素材市場において品質を重視するリーダーになるという抱負を語りました。
エコ素材とデザインで未来を変える Lab M Zero
2022年7月4日｜月刊人物 – 文チェヨン記者
Lab M Zeroは、素材研究とデザインを融合し、環境に優しい製品を開発する革新的な企業であり、研究の初期段階から環境への影響を最優先に考慮しています。
大手企業出身のデザイナーであるシン・テホ代表は、「素材こそが未来を変える鍵である」という信念のもと、この会社を設立しました。英国留学時代から素材の可能性に注目してきた彼は、ファン・キビョン博士とともに2019年にLab M Zeroを創業しました。同社の核心的な競争力は、グラフェンを大量生産できる独自の素材技術と、それを製品として具現化するデザイン力にあります。グラフェンは優れた導電性と強度を持つ「夢の素材」として知られていますが、大量生産が難しい物質です。Lab M Zeroはこれをスケールアップし、量産体制を構築しつつあります。このグラフェンは、抗菌複合素材、PLA強化素材、超撥水表面素材などに応用され、従来のエコ素材の弱点を補完しながら、さまざまな産業分野への展開が期待されています。同社は「素材中心のデザイン」哲学を実践し、エコライフスタイルブランド「Unroll Surface」を通じて、文鎮、パーティション、グラフェン配合の植木鉢などの製品を展開しています。また、素材専門の雑誌「Matter Magazine」を創刊し、素材に関する深い知識と環境メッセージを発信しています。
Lab M Zeroは、政府主導のTIPSプログラムと中堅企業共生イノベーション事業に選定され、技術力と市場性を公に認められました。現在、中堅製造企業Intopsとの協業を通じて、グラフェンとリサイクルプラスチックの複合素材開発と生産拡大に取り組んでいます。今年は、Wadizクラウドファンディングを通じて新製品ラインを拡充し、来年初頭にはグラフェン生産工場の着工を目指し、本格的なスケールアップを推進する予定です。シン代表は、デザインとは単なる「形づくり」ではなく、「問題解決のプロセス」だと定義しています。彼は持続可能性を基盤とした素材革新の重要性を強調し、今後エコ素材が消費者の選択における必須基準になると予測しています。高性能かつ持続可能な素材を通じて、環境と産業が共存できるソリューションを提示しようとしています。
「素材の革新こそが未来を変える」という哲学のもと、Lab M Zeroは研究・製品開発・コンテンツ発信を通じて、エコライフスタイルを広め、持続可能な未来の構築を目指しています。
